結婚式の会場キャンセルについて事前に知っておきたい5つのこと

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結婚式場を予約してしまったけど、他にもっとよさそうな式場が見つかったのでキャンセルしたい・・・

この記事をお読みの方にはそのようにお考え中の方もいらっしゃるのではないでしょうか?

結婚式の準備を行う際に問題が起こりがちなのが、結婚式の会場キャンセル料にまつわるトラブルです。

結婚式のキャンセルはそもそもできるのか、またキャンセル料の相場や対処法などご存じでない方も少なくないのではないでしょうか。

そこで今回は、トラブルになることを避けるためにも、結婚式のキャンセルにについて事前に知っておくべき5つのポイントをご紹介していきます。ご参考になれば幸いです。

1、結婚式の会場キャンセルは可能?

「そもそも、予約した結婚式の会場キャンセルは可能なのか?」とお悩みの方もいらっしゃるかもしれませんが、結婚式の会場キャンセルはもちろん可能です。

しかし、結婚式の会場との本契約を交わした後にキャンセルをする場合にはキャンセル料が発生します。

キャンセル料が発生するタイミングや金額は結婚式の会場によって異なり、結婚式の会場都合でキャンセルせざる負えなくなった場合以外は、新郎新婦にキャンセル料の支払い義務が生じます。

ここからは、結婚式の会場キャンセル料の種類からキャンセル料の相場など、詳しくご紹介していきます。

2、結婚式の会場キャンセル料の種類とは?

結婚式の会場キャンセル料には、大きく分けて下記の2つの種類があります。

(1)仮契約期間終了後、自動的に本契約に移行してしまうケース

仮契約期間を過ぎて連絡がなかった場合、自動的に本契約に移行する会場があります。その場合、本契約後のキャンセルと見なされて、キャンセル料が発生してしまうケースがあります。

実はこのケースが、キャンセル料に関して一番多いトラブルだそうです。

トラブルを未然に防ぐためにも、仮契約を行う際に仮契約機関が過ぎた場合にどうなるかを事前に会場に確認するようにしましょう。

(2)本契約を交わした後にキャンセル料が発生するケース

本契約を交わした後にキャンセル料が発生する場合、下記のようなケースがあります。

①予約金がキャンセル料になるケース

本契約を交わした後に、予約金として先に支払った分をキャンセル料として支払うケースです。

通常、一度払った支払いは基本的に返金されないことがほとんどです。予約金をキャンセル料として支払う場合には、追加で支払いがあるわけではないため、キャンセルした側も仕方がなく泣き寝入りするケースが多いため、トラブルになりづらいようです。

キャンセル料の支払い金額やタイミングについては各会場によって異なるため、事前に確認をしておくようにしましょう。

②キャンセル時期によってキャンセル料が異なるケース

本契約後、結婚式の日にちが近づくにつれてキャンセル料が高くなるケースです。

キャンセル料の相場は各会場によって異なりますが、結婚式の日にちが近づくにつれてキャンセル料が高くなるのが一般的です。

本契約を行う際にはすぐにサインをするのではなく、しっかりと契約内容を確認してからサインをするようにしましょう。

また、契約書にキャンセル料について明記されていないこともあるようです。その場合、必ず事前に会場担当者に確認してから契約するようにしましょう。

3、結婚式の会場キャンセル料の相場とは?

本契約後の結婚式の会場キャンセル料は、「予約金+定められたキャンセル料金」が一般的です。

予約金の相場は5~10万程度であるとされており、キャンセルをするタイミング別に定められたキャンセル料金の例は下記のとおりです。

  • 149日~120日→予約金+見積金額の10%
  • 119日~90日→予約金+見積金額の20%
  • 89日~30日→予約金+見積金額の30%
  • 29日~10日→予約金+見積金額の40%
  • 9日~前日→予約金+見積金額の80%
  • 当日キャンセル→100%

なお、会場によってキャンセル料が発生するタイミングとキャンセル料は異なります。

本契約を交わす前に、細かく確認をしておくようにしましょう。

4、結婚式の会場キャンセル料が発生してしまった場合の対処法とは?

実際に結婚式の会場キャンセル料が発生した場合、どのように対応したらいいのかわからず、新郎新婦が泣き寝入りして諦めてしまうケースも多いようです。

キャンセル料を無効にするのは難しくても、キャンセル料の金額を安くしてもらうなどの交渉をする余地はあります。

下記では、結婚式の会場キャンセル料が発生してしまった場合の3つの対処法をご紹介していきます。

(1)消費者センターへ相談をする

サイトURL:http://www.kokusen.go.jp

結婚式の会場キャンセル料に関して万が一トラブルが発生してしまった場合には、消費者センターに相談をしてみましょう。

キャンセル料を無効にすることはできませんが、ごく稀にキャンセル料を減額してもらえた事例もあるようです。

消費者センターはあくまでも相談を受け、アドバイスを提案してくれるところです。実際に、会場とのやり取りは自身で行わなければいけないことを理解しておきましょう。

キャンセル料が高額すぎて自分ではうまく交渉ができない場合には、弁護士に相談するという方法もあります。

(2)変更先の結婚式場に相談する

会場をキャンセルする理由が「やっぱり他の会場で結婚式を行いたい」という理由であれば、変更先の結婚式場に相談をしてみましょう。

消費者センター同様、アドバイスを提案してくれる場合もあります。

(3)弁護士に相談をする

どうしてもご自身だけでは対応できない場合には、弁護士に相談するという方法もあります。

弁護士に相談する場合には、費用は掛かりますが基本的には自身で会場側と交渉をする必要はなく、弁護士に仲介役として話し合いを進めてもらうことができます。

また、トラブルが起こった際のプロであるため、安心して相談をすることができます。

5、結婚式のキャンセル料を発生させないための3つの注意点

ここでは、結婚式の会場キャンセル料を発生させないための注意点をご紹介していきます。

(1)本契約を交わす前に規約をしっかりと理解する

本契約を行う前に、契約書に記載されている規約をしっかりと理解するようにしましょう。

契約書にサインをする前に必ず契約内容の見直しをした上で、少しでも内容に納得がいかない点があれば担当者に確認するようにしましょう。

仮契約についても、仮予約可能な期間や仮予約期間終了後の流れについて必ず確認をしておくようにしましょう。

(2)結婚式の会場を即決しない

結婚式の会場を即決するのはなるべく避けましょう。

ウェディングフェアのプロモーションなどで、「本日ご契約頂ければ、見積もり金額から10%OFF」などのキャンペーンを行っている場合もあるかもしれません。

しかしながら、キャンセルをしたい理由で多いものが「もっといい会場が見つかったからそちらの会場へ変更したい」という回答があります。

会場を選ぶ際には、必ず複数の会場を回って比較検討するようにし、なるべく即決をするのは避けましょう。

結婚式の会場選び方について詳しくは「後悔しないために!失敗しない結婚式場の選び方のポイント」をご参照ください。

(3)不明点は質問をし、事前に解消をしておく

契約書などに記載されている規約の中には、理解しにくい内容のものも多いため、不明点はとことん質問し事前に疑問を解消しておくようにしましょう。

契約書に記載されていないことであっても、気になる点があれば全て質問をするようにしましょう。

結婚式の会場キャンセルに関するまとめ

これまで、結婚式の会場キャンセルについて事前に知っておくべき5つのポイントをご紹介してきましたが、いかがだったでしょうか。

結婚式というおめでたいイベントの際には、なるべくトラブルは避けたいものです。

今回の記事が結婚式の会場キャンセルの際にトラブルが起こらないようにするための事前知識として、またトラブルが起こってしまった際の対処法についてご参考になれば幸いです。

「HOW TO MARRY」編集部です。

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