結婚式場の仮予約に起こりやすいトラブルを避けるために気をつけたいポイント

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結婚式場には仮予約と本予約の2種類があるのをご存知でしょうか?

この仮予約と本予約の違いを理解していないまま結婚式場を選んでしまうと、後々キャンセル料を請求されることもあるのです。

今回は仮予約に関する知識とトラブルを回避するための注意点についてご紹介していきます。

目次

1、仮予約とは

2、仮予約できる期間について

3、本予約とは

4、仮予約をする際に気をつけるべきポイント

1、仮予約とは

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仮予約とはブライダルフェアや下見などで気に入った結婚式場があった場合、仮の予約という形で希望日時を押さえるシステムのことをいいます。

仮予約中は他の人に希望日を押さえられる心配がなく、じっくり他の結婚式場と比較検討できるというメリットがあります。

仮予約はその名の通りあくまでも仮の予約ですから、別の結婚式場に決めたとしてもキャンセル料が発生することはありません。

とはいえ、あまり多くの式場を仮予約すると式場側もその期間を他の希望客に案内できないので、2~3箇所程度に留めておくのが大人のマナーです。

2、仮予約できる期間について

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仮予約できる期間は式場によってもバラつきがありますが、基本的には7~10日前後が多いようです。

この期間内であればいつでもキャンセルが可能となっています。

また仮予約をする際は必ず式場に見積もりを出してもらいましょう。

見積もりをお願いする際はだいたいの参加人数、プラン、その他の演出などを大まかに決めておく必要があります。

仮予約の際に出される見積もりはあくまでも目安なのでこれが本来の請求額になるわけではありませんが、金額のイメージも掴めてそれぞれの結婚式場を比較する材料にもなるので仮予約中に見積もり依頼をすることをおすすめします。

3、本予約とは

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本予約とは正式な予約のことを意味します。

仮予約で希望日時を押さえておいて本予約に移行するのが一般的ですが、仮予約との大きな違いはキャンセル料が発生するという点です。

本予約は挙式当日までの期間、希望日時を確実に確保するので、もし同日を希望するカップルが予約をとりたいと言ってきても会場側は断ることになります。

そのため本予約後に諸事情でキャンセルする場合にはキャンセル料が発生することになるので、予め注意しておきましょう。

また本予約を済ませる際には内金が必要となります。内金は式場によっても異なりますがだいたい5~20万円が相場となっています。

4、仮予約をする際に気をつけるべきポイント

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キャンセル料に関するトラブルは意外に多いものです。特に「仮予約中だと思っていたのにいつの間にか本予約になっていた」ことから、キャンセル料が発生したり、本予約となってしまった結婚式場で仕方なく式を挙げるというケースも少なくありません。

ではこういったトラブルを避けるためにはどのようなポイントに気をつければいいのでしょうか。

まず仮予約をする際には以下の項目を式場側と確認するようにしましょう。

・仮予約中にキャンセルした場合は本当にキャンセル料が発生しないのか

・仮予約の期間

・仮予約期間を過ぎた後の対応

先ほど仮予約中はキャンセル料が発生しないとお伝えしましたが、式場によってはキャンセル料が発生するところもあるかもしれません。「すべての式場が無料で仮予約できる」と思わずにその都度キャンセル料の有無を確認するようにしましょう。

また仮予約の期間を確認することを忘れないようにしてください。

特に複数の結婚式場を下見している最中で、かつ仮予約している場合は混乱して「うっかりキャンセルを忘れてしまった!」ということもあるので、仮予約をした式場の返答期日は事前に確認して、書き留める、あるいはスケジュールアプリにメモして管理することをおすすめします。

そして、仮予約期間が終了してもしキャンセルする旨を伝えなかった場合、自動的にキャンセルとなるのか?それとも本予約になるのか?を知るために事前に確認しましょう。仮予約期間中だと思っていたら本予約に移行していた…というトラブルは案外多いので、予約が生きているのか消滅するのかについては仮予約前に必ず確認しておくようにしましょう。

まとめ

いかがでしたか?

結婚式場のキャンセル料に関するトラブルは仮予約時にプランナーに確認すれば回避することが可能です。

特に金銭に関わる大事な説明を大雑把にされたり仮予約の期間やキャンセルに関する情報が曖昧だったりした場合は必ず説明を求めるようにしましょう。

規約などを記した書類があればそれをプランナーと一緒に確認しながら疑問点をひとつひとつ潰していくようにすると安心して本予約にも移行することができますね。

また本予約をされた後は原則として式場側のミスで結婚式を行えない場合以外は如何なる事情があろうともキャンセル料が免除されることはありません。

例えば、結婚そのものが破談になった、病気や不慮の事故、身内の方が亡くなったというように、新郎新婦側の事情で取り止めになった場合も、キャンセル料を支払うことになります。

逆に、式場が経営難で倒産した、日時を間違えたなど、式場側の事情で結婚式を挙げられない場合はキャンセル料は発生しません。

一生に一度のイベントですから金銭トラブルなどに巻き込まれて嫌な思い出が残らないよう、仮予約の段階からしっかりトラブル回避に努めましょう。

今回ご紹介させていただいた注意点が仮予約時のお役に立てば幸いです。

「HOW TO MARRY」編集部です。

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