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男女でどれだけ違う?結婚相手に求める年収と必要年収の最低条件とは?

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    これをお読みの方の中には、結婚相手に求める年収や結婚後の金銭面に関して不安に思っている方もいらっしゃるのではないでしょうか。

    しかしながら、一世帯あたりの支出についてや必要年収についてなど、なかなか人に聞くことができない方も少なくないと思います。

    そこで今回は、結婚相手に求める年収と結婚するために必要な年収の最低条件について詳しくご紹介していきます。ご参考になれば幸いです。

    1、結婚相手に求める年収【女性編】

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    マイナビウーマンが2016年4月に行ったアンケートによると、女性が男性に求める年収は、300万円以上400万円未満と答えた女性が24.1%と最も多く、400万円以上500万円未満が21.7%、500万円以上600万円未満が16.3%という回答があり、男性に求める平均希望年収は大凡400万円という結果がわかったそうです。

    また、女性が男性に求める年収の回答理由として、下記のような意見が挙げられています。

    参考URL:https://woman.mynavi.jp/article/160417-8/

     (1)29歳/業種:その他/職種:その他

    300万円以上400万円未満。お金が無さすぎると争いの原因になるから

     (2)26歳/業種:その他/職種:販売職・サービス系

    300万円以上400万円未満。自分と同じ年収でもいいが、お互いの病気事故などを考えると自分より少し上の年収がいい

    (3)32歳女性/業種:アパレル・繊維/職種:販売職・サービス系

    400万円以上500万円未満。家賃8万の所に住んだしても手取り25万じゃ自分も働かないと苦しい

     (4)35歳女性/業種:情報・IT/職種:営業職

    600万円以上700万円未満。自分が働かなくても余裕を持って生活できる最低ラインだと思うから

    2、結婚相手に求める年収【男性編】

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    一方で同調査によると、男性が女性に求める年収は、年収にはこだわらないと答えた男性が34.0%と最も多く、300万円以上400万円未満が21.7%、200万円以上300万円未満が18.2%という回答があり、女性に求める平均希望年収は大凡207万円という結果がわかったそうです。

    さらに、男性が女性に求める年収の回答理由として、下記のような意見が挙げられています。

     (1)29歳男性/業種:商社・卸/職種:営業職

    年収にはこだわらない。特にいらない。結婚したら家にいて欲しい

     (2)27歳男性/業種:機械・精密機器/職種:事務系専門職

    年収にはこだわらない。女性に年収を求めるのは、結婚退職や出産による休職を考慮すると筋違いに思うから

    (3)30歳男性/表種:ホテル・旅行・アミューズメント/職種:営業職

    100万円以上200万円未満。2人で500万はないと子供ができたときに育てられない

     (4)32歳男性/業種:自動車関連/職種:技術職

    300万円以上400万円未満。社会人として自立できている人が好ましい

    I-PRIMO

    3、結婚するために必要な年収の最低条件は?

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    結婚後お金がかかるポイントとして、マンションや一軒家などの住宅購入費と子供ができた場合にかかる教育費の2つが挙げられます。

    ここでは、その2つのポイントから結婚するために必要な年収の最低条件について詳しくご紹介していきます。

     (1)マンションや一軒家などの住宅購入費とは?

    ラルーン〜女性の悩みケア〜が2014年7月に会員に対して行ったアンケート調査で、住宅購入費の集計結果は、2501〜3000万円が21%と最も多く、3001〜3500万円が18%と続き、2001〜3000万円と3501〜4000万円が同率14%と続く結果になったそうです。この調査結果から、住宅の購入を考える際に必要な費用は大凡3000万円前後という事がわかります。

    また、マイホームの種類に関しては、新築の戸建と答えた方が71%、続いて中古の戸建が12%、新築マンションが11%と、中古のマンションが6%という結果となったそうです。

    参考URL:https://hikkoshizamurai.jp/press/press009/

     (2)子供ができた場合にかかる教育費とは?

    厚生労働省、国税庁の情報を元に行われた平均年収.JPの調査によると、子供一人に対して幼稚園から高校までにかかる教育費(東京の)が、公立で500万、私立で1700万。

    大学は公立で600万、私立で750万円程度であると言われているようです。

    幼稚園から大学卒業までにかかる全教育費(東京の)は、公立のみで1100万円(500+600万円)、私立のみで2450万円(1700+750万円)という結果がわかりました。

    参考URL:http://heikinnenshu.jp/tokushu/kekkon.html#chapter2

    結婚後の住宅購入費と、子供一人に対してかかる教育費から必要年収金額を算出すると、、

     ①公立に通わせた場合

    3000(大凡の住宅購入費)+1100万円)÷20(教育費を支払う年数)=205万円

    ②私立に通わせた場合

    3000(大凡の住宅購入費)+2450万円)÷20(教育費を支払う年数)=272万円

    住宅を購入した上で、子供一人が大学を卒業するまでに最低でも年間に200〜300万円必要になるというこれらの調査結果から、結婚するために必要な年収の最低条件は、300〜400万円程度ということが考えられます。

    もちろん、子供の人数や居住地、購入する住宅の種類や金額、または住宅購入をしないなどの選択によって、必要年収も異なるということが言えます。

    4、専業主婦になるために必要な年収は?

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    ここでは、専業主婦になるために必要な年収似ついてご紹介していきます。

    総務省統計局が行った調査を元にマイナビウーマンにて紹介されている記事によると、一世帯二人あたりの1ヶ月の支出平均額は約38.1万円、三人世帯(子ども一人想定)で約40.3万円、四人世帯(子ども二人想定)で約43.4万円となっているそうです。それぞれの平均支出額を年間で考えると、457.2万円、483.6万円、520.8万円になります。

    参考URL:https://woman.mynavi.jp/article/160127-10/

    また、将来のための貯蓄として共働きであれば一ヶ月の世帯収入の20〜25%を貯蓄に、どちらか片方が働いてるまたはお子さんがいる場合には、15〜20%を貯蓄できるのが理想的であるとされています。

    例えば、世帯月収が40万円である場合には月に8万円、年間で96万円の貯蓄が可能です。

    一世帯あたりの1ヶ月の支出平均額に、貯蓄に当てる金額もプラスした平均支出額を年間で考えると、一世帯二人あたりで553.2万円、三人世帯で579.6万円、四人世帯で616.8万円という計算になります。

    この結果から、専業主婦になるために必要な一世帯あたりの最低年収は、二人世帯で553.2万円以上、三人世帯では600万円程度、四人世帯で650万円程度の収入が必要であるということが言えます。

    まとめ

    これまで、結婚相手に求める年収と結婚するために必要な年収の最低条件についてご紹介してきましたが、いかがだったでしょうか。

    結婚を決心する上で、お互いの年収や結婚後の金銭面について不安を抱えている方は少なくないと思います。

    今回の記事が、そんな不安を抱えた方々へのご参考になれば幸いです。

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